日本と海外の電子タバコ事情

電子タバコの普及は日本よりの欧米のほうが進んでいます。これは、前項でも述べたように欧米では非常にタバコの値段が高いことが原因の一つです。使い捨てのタバコよりも繰り返し使える電子タバコに切り替えたほうが経済的だというわけです。

ただし、日本や中国に比べると欧米の喫煙率は低水準なので、その認知度が必ずしも高いかといえばそうでもないのが現状です。

アジアに目を向けてみると、電子タバコが開発されたのが中国であることからもわかるように、中国は世界でもトップクラスの喫煙率、日本も最近は下がってきたとはいえ、昨年の統計で約37％と高めの水準となっています。この先電子タバコの大きな市場として期待されるのがこの日本や中国をはじめとするアジア諸国なのではないでしょうか。

ここで問題になるのが、中国製の電子タバコの安全性です。

最初は個人輸入だけで細々と流通していた電子タバコですが、ネット通販や芸能人の愛用、口コミなどを通じてあっという間に広がったため、厚生労働省もその成分の調査に乗り出しはじめました。

その結果、表示成分に誤りがあったり、一部有害物質が含まれていたりと、様々な問題も発覚し始めており、一部の店舗では、電子タバコを喫煙行為とみなして自粛を促すところも出てきています。

アメリカでは、ＦＤＡ（アメリカ食品医薬品局）では、ニコチン依存や喫煙行為を誘発するとして、安全性の確認がとれるまで輸入を自粛する動きも出ています。

日本では、流通に対して特に規制はとられていませんが、諸外国より厳しいといわれる薬事法のおかげで、ニコチンを含む電子タバコの流通は禁止されていて、個人輸入の域を超えることはできません。

その一方で、日本製の安全な電子タバコは、禁煙の補助グッズとしても注目されており、特に通販業界で好調な売れ行きです。

安全でよりバラエティーに富んだ日本製の電子タバコが、つぎつぎと開発、発売されているので、これらをうまく利用して禁煙に役立ててほしいものだと思います。